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先端研について

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出版物紹介

2007年発行

表紙

オーラル・ヒストリー入門

御厨 貴 編

オーラル・ヒストリー(聞き取りによる調査)は、意思決定過程を分析する研究手法として政治学(政治家や官僚など)や経営学(企業経営者)の分野において、1990年代以降実践され、それまでブラックボックスとなってきた政府や企業の実態を明らかにする上で大きな成果をあげてきている。しかしそれは性質上、聞き手と語り手の相互作用によって強く規定されるものであるために、その方法は聞き手の個人技とされ、普及が立ち後れてきた。
このような状況を打破すべく編者らは、講義+実習+成果作成というカリキュラム構成によって、基礎技術の習得と実践を目指す「オーラル・ヒストリーの学校」を立ち上げ、学としてのオーラル・ヒストリーを確立するにいたった。本書は、経験豊富で最高水準の技量を有する講師たちによる、そのためのテキストとして、他に類をみない価値を有する講義の記録。(カバー紹介文より)

出版社:岩波書店

発行日:2007年10月30日

ISBN:978-4-00-028046-4

サイズ:A5判

ページ:210頁

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内部リンク 研究者リスト「教授 御厨 貴」


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表紙

最新太陽電池総覧―All About Solar Cells-from Semiconductors to Dye-Sensitized―シリコン系・化合物半導体系・有機系(有機薄膜・色素増感)

豊島 安健(産業技術総合研究所)・内田 聡 監修

構想から1年。太陽電池に関わる第一線の研究者ら36名が最新の開発状況をレポートして綴った、かけがえのない技術総覧です。シリコン・化合物半導体・色素増感・有機薄膜といった種類の違いを越えて、それぞれの現状と課題を網羅致しました。ここ数年で大きく台頭してきた次世代の有機系太陽電池においては、ソニーやアイシン精機、新日本石油といった先行するデバイスメーカーが正に実用化目前(?)のリアルな現況を報告。またグレッツェル電池でお馴染みのグレッツェル先生御自身からも寄稿頂くなど、本書でしか得られない貴重な情報が満載です

出版社:技術情報協会

発行日:2007年9月28日

ISBN:978-4-86104-153-2

サイズ:B5判

ページ:488頁

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表紙

創造活動支援の理論と応用(知の科学)

堀 浩一 著

創造活動支援の研究とは、人々の創造的な活動(それには、音楽、美術などの芸術的活動、文学的な創作の活動、人工物の設計と製造などの工学的な活動、理論創出などの科学的な活動等が含まれる)のプロセスを変化させ、いままでよりもさらに創造的に仕事することが可能となるような支援の方法を考え、実際に主としてコンピュータを使った支援システムを構築する研究のことです。
本書は、創造活動支援への人工知能研究からのアプローチについて、著者らの研究を中心にその理論と応用を紹介しています。

出版社:オーム社

発行日:2007年9月

ISBN:978-4-274-20455-5

サイズ:A5判

ページ:160頁

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表紙

無名戦士たちの行政改革 -WHY NOTの風-

澤 昭裕・村尾 信尚 編著

本書は、行政改革推進ネットワーク「WHY NOT」の創設者、村尾信尚がニュースキャスターとなり、代表世話人の澤昭裕が行政機関から大学に移ったことを契機に、「WHY NOT」のメンバーがそれぞれの立場から行政改革や市民活動について執筆したものである。
WHY NOTは現役の公務員やメディア関係者、市民活動者など多彩な人々で構成されており、読者と等身大のメンバーが書籍という形で行政改革や市民活動に取り組んだ経験を世に出した、希少なものである。編者の澤教授は、行政機関の行革体制について分析し、行政改革への提言を行っている。

出版社:関西学院大学出版会

発行日:2007年10月

ISBN:978-4-86283-021-0

サイズ:A5判

ページ:344頁

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表紙

日本の産学連携

玉井 克哉・宮田 由紀夫 編著

具体的な政策を対象とする研究には、常にジレンマがつきまとう。強く求められるのは現在のホットな課題への解決策であるが、現在進行中の施策は、評価が定着せず、データも取りにくいことが多い。かといって、「枯れた」データのみを扱ったのでは単なる死体解剖に陥り、研究そのものの意義が疑われる。
本書の対象は、そうした領域の典型例である。その内容は、学問の自由など基本的課題に始まり、利益相反や知財マネジメントなど、優れて実践的な課題に及ぶ。産学連携の現場は、試行錯誤の連続である。そして、それを扱う本書もまた、生きている「いま」への実践的意義と、データに基づく学術的研究の二兎を追った、手作りの作品である。

出版社:玉川大学出版部

発行日:2007年5月30日

ISBN:978-4-472-40346-0

サイズ:A5判上製

ページ:256頁

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表紙

産学連携の実証研究

馬場 靖憲・後藤 晃 編

東京大学先端科学技術研究センターでは2002年から2005年度にかけて科学技術振興調整費を充当し戦略的研究拠点育成「人間と社会に向う先端科学技術オープンラボ」プロジェクトを実施しました。編者は同プロジェクトにおいて「大学による新産業創造:ナショナル・イノベーション・システムに関する研究」を担当しており、本書はオープンラボ・プロジェクトの研究成果を中心に編集されています。
本書に納められた研究の第一の特徴は、世界的に評価がある「ナショナル・イノベーション・システム(NIS)」を分析の枠組みとして、日本の産学連携の実績について基礎データを収得し、日本の産学連携の実績を可能な限り詳細に実証分析したことにあります。さらに第二の特徴は、研究の拠点となった先端科学技術研究センターが東京大学において先行的にTLOを設立する等、科学研究の成果の社会還元に熱心な組織であり、産学連携を行う教員が多数存在したことがあげられます。
なお、同プロジェクトの支援によってジョン・ワルシュ特任教授と矢崎敬人特任助手、また、短期間、鈴木潤特任教授をプロジェクトの研究メンバーとして迎え、同時期に馬場研究室に所属した鎗目雅助手も参加しています。

出版社:東京大学出版会

発行日:2007年05月上旬

ISBN:978-4-13-040231-6

サイズ:A5判

ページ:192頁

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表紙

ヒトと機械のあいだ―ヒト化する機械と機械化するヒト?

廣瀬 通孝 編

本書は、19世紀の産業革命以来、私たちのライフスタイルを大きく変えてきた機械と、それに絡み合うヒトを採り上げ、機械がヒトの本質を変えるのか否か、などについて論じている。3名の研究者との対談が収められているが、内一編は先端研の伊福部達教授とのもので「福祉工学とサイボーグ技術」と題して行われている。
その中で、バリアフリー社会実現のためには、失われた機能を補う技術(機械)のあり方について、単なる置き換えではなく、人体は変化する(適応する)ことを念頭に開発研究が進められなければならないといった興味深い視点が示されている。

出版社:岩波書店

発行日:2007年4月24日

ISBN:978-4-00-006952-6 C0310

サイズ:四六判・上製・カバー

ページ:188頁

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内部リンク 研究者リスト「教授 廣瀬 通孝」

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表紙

コーポレートファイナンス 第8版(上・下) 原題Principles of Corporate Finance EIGHTH EDITION

リチャード・ブリーリー スチュワート・マイヤーズ フランクリン・アレン 著 藤井 眞理子・國枝 繁樹 監訳

(上巻)
1981年初版のMBAの定番テキスト『Principles of Corporate Finance』の最新版。世界各国で翻訳されている不朽の名著で、わが国では第6版が2002年3月にはじめて刊行され、ロングセラーとなっている。第8版の最大の特徴は、リチャード・ブリーリー(ロンドンビジネススクール教授)とスチュワート・マイヤーズ(MITスローンスクール教授)の2人に加え、新たにフランクリン・アレン(ペンシルバニア大学ウォートンスクール教授)が著者に加わったことだ。
全体の構成は11部35章で第6版と変わらないが、昨今の経済スキャンダルを背景に、コーポレート・ガバナンス、経営者の報酬構造やパフォーマンス評価の視点を大幅に強化し、関連した新たな章も加わっている。このほか、誌面構成としては、各部の冒頭に概要を理解するために有用なウェブ・サイトをまとめたり、関連する事例やニュースを「ファイナンス・イン・ザ・ニュース」という新設コラムに収録している。さらに、第6版の日本語版では割愛した「Quiz」欄を新たに訳出した。

(下巻)
どちらかといえば理論編の上巻に比べ、下巻は応用・実践編。したがって、時代の変化、ファイナンス理論の最新の成果によって、各章とも大幅に書き換えられている。具体的には、旧版では複数の章にまとまっていた「信用リスク」関連が24章にまとめられたほか、世界各国の金融市場、金融機関、コーポレート・ガバナンスを比較する34章「世界各国のコーポレート・ガバナンスと企業支配権」が新設された。
(いずれも、日経BPのウェブサイトより)

出版社:日経BP社

発行日:2007年3月26日

ISBN:4-8222-4525-2(上巻)/4-8222-4526-9(下巻)

サイズ:菊判

ページ:700頁(上巻)/620頁(下巻)

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表紙

障害とは何か──ディスアビリティの社会理論に向けて

星加 良司(東京大学先端科学技術研究センターリサーチフェロー) 著

「障害とはある種の社会現象である」。本書では、この基本認識を前提に議論が進められる。多くの人にとって、視力などの生理学的数値で障害を定義することはわかりやすい。しかし、障害はそれにとどまるものではない。筆者は、社会的活動に関わる不利や困難を表現する「ディスアビリティ」という概念に焦点をあて、その意味の探求を本書の目的に掲げている。そしてそれは、既存の概念の紹介や応用による説明ではなく、より適切に障害者の社会的経験を表現するための積極的な概念装置の組み換えを意欲的に目指すものである。筆者はさらに、本書が端緒になってさらなる議論喚起がなされることを期待していると結んでいる。

出版社:生活書院

発行日:2007年2月25日

ISBN:978-4-903690-04-9

サイズ:四六判上製

ページ:360頁

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表紙

政党と官僚の近代?日本における立憲統治構造の相克?

清水 唯一朗(東京大学先端科学技術センター特任助手) 著

政党と官僚の関係はいかにあるべきか。この、民主政治が抱える根本的な問題は、二大政党制を迎えようとしている今日にあっては、より複雑な構造を示し始めています。本書は、わが国における政党と官僚の関係がどのように構築され、展開してきたのかを歴史的文脈から解明するものです。両者の間には、原理的な対立関係ではなく、現実的な強調、さらには官僚から政党へという密接な人材移動が存在したこと、そうした今日の政官関係の淵源を体系的に論じられています。近代日本の飛躍と挫折を構造的に知ることのできる一冊です。

出版社:藤原書店

発行日:2007年1月30日

ISBN:978-4894345539

サイズ:A5判

ページ:334頁

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表紙

2050年 脱温暖化社会のライフスタイル?IT社会のエコデザイン?

東京大学RCAST脱温暖化IT社会チーム/電通消費者研究センター 編

2050年?2007年の今から43年後の未来は、1964年の東京オリンピックの時点から見た今という未来と同じだけの時間が流れています。時間が経過します。この43年間で私たちの生活を大きく変えたものは電気・電子製品、特に情報通信技術(IT)の発展は急激で目を見張るものがありました。その一方で、地球温暖化に代表される地球規模の環境問題など、深刻な社会問題も抱えるようになっています。2050年の社会は、どのように変わっているのでしょうか。

本書では、最初に地球温暖化問題の深刻さと、その対策研究について紹介します(第一章)。次に、現在急速に普及が進み社会生活を大きく変えつつある情報通信技術(IT)の地球温暖化問題への影響を考えてみます(第二章)。そして、日本の未来、将来像について、市民や各専門分野の有識者の方々より収集したアイデアを整理します(第三章)。これらのアイデアをもとに、2050年の資源・エネルギー消費が大幅に少ない"健全"な社会(脱温暖化IT社会)での生活シーンを文章とイラストで描きます(第四章)。最後に、新しい脱温暖化IT社会によるCO2削減量を試算しています。

出版社:電通

発行日:2007年1月15日

ISBN:978-4-88553-187-3

サイズ:A5判

ページ:172頁

(藤本淳特任教授が編集責任「はじめに」「第二章」「第三章」「おわりに」を執筆)

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