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2008年 12月 2日
お知らせ
「AISトランスコスモス特別奨学基金」の追加募集を行っています。なお、同基金は先端学際工学専攻（博士課程）に2008年10月入学、あるいは2009年4月入学見込みの学生を対象としていますので、あらかじめご了承ください。
2008年 12月 1日
お知らせ
富田孝司客員教授が、IEC（国際標準会議）の総会においてMSB(市場戦略評議会）のメンバーに就任しました。IECとは1906年に発足した電気･電子技術及び関連技術に関する国際規格を開発・発行する国際機関で、近時は燃料電池、太陽光発電などの新分野にも進出しています。その中でMSBはIECに対して市場からのインプット最大化や市場への迅速な対応、市場からの評価基準の特定力強化などを図るために新設されたもので、富田教授のメンバー就任は同分野における日本企業のビジネス戦略上、意義深いものです。
2008年 12月 1日
お知らせ
先端学際工学専攻イノベータコース（博士課程）の出願受付が本日より始まりました。受験を希望される方は、締め切りにご注意の上、お手続きください(12月1日～11日／最終日の消印有効、但し15日必着のこと）。
2008年 11月 30日
メディア
日経ビジネス2008年11月24日号で森川研究室と鹿島建設の共同研究について紹介されています（「萌えの街の底力：『ひらめきの宝庫』に集う」）。
2008年 11月 26日
イベント
12月5日(金)から7日(日)に開催される「ATACカンファレンス2008京都」（障害のある人や高齢者の自立した生活を助ける電子情報支援技術（e-AT）とコミュニケーション支援技術（AAC）の普及を目的に開催されているもの）に、中邑賢龍教授、巖淵 守特任准教授他、多数の先端研関係者が登壇します。
2008年 11月 23日
メディア
『理工学系からの脳科学入門』（神崎亮平教授他編、東京大学出版会）に関する書評が、「WEDGE」の11月号に掲載されています（「脳や神経系の仕組みが徐々に解明されるに従って、脳科学の可能性は広がりつつあり、・・・」）。
2008年 11月 20日
メディア
刊東京大学新聞（2008年11月4日発行）の特集記事「太陽電池に光はあるか 技術で世界トップに返り咲け」で、先端研が拠点に選ばれた「革新型太陽電池国際研究拠点整備事業」（拠点リーダー：中野義昭教授）が紹介されています。
2008年 11月 19日
受賞
森川研究室の空間デザインが「第2回AICA SHOP・DESIGN CONTEST」において優秀賞を受賞しました(審査委員長評「この空間での行為のスタイルとセンスが極めてスムーズに一体化している様に想像される」）。
2008年 11月 12日
イベント
2008年12月20日(土)（10：00-17：45）に、小泉英明客員教授が領域総括をつとめる、「脳科学と社会」領域架橋型シンポジウム：「社会性の脳科学－激動する現代社会を互いに協力して生き抜くには－」が開催されます（於：東京大学武田先端知ビル 5Ｆ武田ホール）。是非、ご参加ください。
2008年 11月 5日
プレスリリース
2008年11月5日に東京大学先端科学技術研究センターと産業技術総合研究所は組織的連携・協力に関する協定を締結いたしました。本協定により、社会の変化に対応して機動的に学際的な研究を推進する東大先端研と、産業科学技術に関する国内最大の研究拠点である産総研との連携・協力を促進し、トライセクター連携（企業等を含む三者連携）における研究開発の推進を図ります。
2008年 11月 4日
受賞・メディア
第35回「日本賞」教育コンテンツ国際コンクールの「グランプリ日本賞」に福島智教授が出演したNHKの「課外授業 ようこそ先輩 みんな生きていればいい」が選ばれました。
2008年 10月 30日
メディア
イノベーティブ･ラボデザインマガジン「Lab Design+」に森川博之教授のインタビューと研究室の風景（表紙も）が掲載されています（「ユビキタス最前線は、ラボの未来とつながっていた。」）。
2008年 10月 22日
メディア
2008年10月号の日経マイクロデバイスに岡田至崇准教授の投稿記事が掲載されています（太陽電池 基礎から最新技術まで 第7回量子ドット型 理論変換効率は60％以上 2015年以降に実用化へ」）。
2008年 10月 22日
メディア
2008年9月29日付の日本経済新聞に超高効率太陽電池の研究に関する記事が掲載されています（太陽電池 変換効率2030年に50％へ 東大などナノ構造の粒子採用」）。
2008年 10月 22日
メディア
2008年9月2日付の電波新聞に岡田至崇准教授らグループの革新的太陽電池の研究に関する記事が掲載されています（「太陽電池量子ドット超小型化へ セル変換効率50％ 2030年までに実用化」）。
