耳科医療の対象としてはこれ以上治せないと宣告された難聴、特に言語獲得前の先天性難聴、中途失聴の感音難聴、加齢による難聴などは、一般の外科的な傷害と違ってそれ自体に”痛み”というものがあるわけではありません。しかし、“聞こえ“に関する問題は、人との関わりやその難聴者を取り巻く社会・環境との関わりにより、痛みを伴うことになります。人との関係改善によりその痛みが軽減し、聞こえの喜びを享受することもできますが、また反対に人や社会・環境のありかた次第ではかえって”聞こえの痛み“が増すこともあるのです。耳鼻科医、言語聴覚士、認定補聴器技能者、聾学校・難聴学級の教師、情報保障支援者（手話通訳者や要約筆記者など）は、聞こえの痛みを治す専門家です。そして、難聴当事者の周囲に難聴についてよく理解できる人（聞こえの痛みを和らげられる人）が多くいるほどに聞こえの痛みが少なくなります。
聞こえの痛みを治し和らげることを必要とする二つの世代ピークがあります。一つは加齢による聞こえの不自由さに遭遇しより良い聞こえを求め、音声情報の欠如や周囲とのコミュニケーション関係に痛みを感じている高齢難聴の人々。もう一つは、新生児聴覚スクリーニングの体制が整備されるにともない超早期に難聴が発見されるようになった聴覚障害幼児とその家族です。
この領域には医学、工学、教育学、心理学、社会学などのさまざまな学問分野の取り組みが錯綜しており、それがゆえに複雑な問題が生じているという歴史的経緯があります。そうした問題に対して、オーディオロジー（聴覚障害補償学）の観点から総合的にアプローチし次の課題に取り組みます。

１）人工内耳と補聴器と手話の選択や適応などに迷う問題事例、あるいは教育方法や教育機関の選択などに迷う問題事例についての専門家（障害当事者を含む）による総合カンファレンスとリカレント教育モデルつくり
２）聞こえの評価が困難な乳幼児の聴性反応行動の観察法の確立から、聞こえの問題のある高齢者の自己評価・障害認識に関する支援方法の開発まで、聞こえの痛みを治し和らげるための“ゆり籠から終の床まで”の情報保障システムと生涯支援プログラムの構築
３）障害問題の国際比較研究、アジアにおける聴覚障害問題に関する専門家国際カンファレンスの在り方研究、アジアとの障害学に関するバリアフリー実践