混迷が進む中東情勢の深層を、国内でもっとも把握する研究者の一人として知られる池内恵教授。氏のもとには近年、その知見を求め、政府の中東政策担当者や企業の海外進出責任者、メディア関係者が途切れることなく訪れる。昨年10月には、先端研内の自らの研究室の名称を「イスラム政治思想分野」から「グローバルセキュリティ・宗教分野」に改め、研究の対象領域をさらに広げた。長い間、「遠くて馴染みの薄い国々」であったイスラーム諸国と日本との関係性が大きく変わりつつあるいま、池内教授は何を目指すのか――。

「先週までイスラエルに出張していて、帰ってきたばかりなんです」
2019年2月半ばに研究室を訪問した取材チームを、池内教授はそう言って出迎えた。
出張の目的は、ヘブライ大学、テルアビブ大学などイスラエル国内の主要大学や研究機関との関係強化だ。以前までの出張は、数カ月間の長期にわたって一国に滞在し、学者から市井の人々までさまざまな階層の市民に話を聞いて、宗教思想と深く結びついたアラブ諸国の政治・社会の実態を調査することが主だった。

池内教授の研究室内は文字通り、足の踏み場もないほど膨大な中東関連の書籍・資料が積み重なる（写真参照）。それらの資料の多くは、過去の現地における長年の研究調査で手に入れたものだ。

「それに比べて近年は、今回のような現地機関との協力関係の形成を目的にした短期出張が増えています。私の専門分野であるイスラーム政治思想の理解が、日本の中東政策や企業のグローバル展開においても非常に重要視されるようになり、問い合わせを受ける機会が増えています。若い世代のイスラーム研究者に、未来の研究につながる『立ち回り先』を確保し、また諸外国の研究者を受け入れる体制を整える意味でも、現地の研究機関との提携強化が私に課せられた大切な仕事となっています」

その提携先は多様だ。このときの出張先であるイスラエルは、中東で最も科学技術研究が進んでいる。そのイスラエルとは、これまでアラブ諸国との関係を配慮して公式の関係が避けられがちだったが、池内教授は、アラブ諸国とイスラエルとの水面下での関係強化を見通し、「機が熟した」と判断して関係強化に動いた。中東専門家の「目利き」ならではの行動だ。 同時に、中東の地域大国として台頭するトルコ、アラブの大国のエジプトや、開発著しいUAEの大学・研究所との関係も構築している。さらには、中東やイスラーム世界に限定せず、ロシアやポーランド・ボスニアなど、東欧・バルカン地域にも足がかりを作る。最近研究室に迎えた小泉悠特任助教はロシア軍事問題が専門だ。それは後述するように、研究の射程を「イスラム政治思想」から「グローバルセキュリティ・宗教」へと広げたからだ。

2機のジャンボジェットが突っ込み崩壊した世界貿易センタービルの映像とともに、世界中に巨大な衝撃を与えた2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ。以来、中東では次々と世界史的トピックが起こってきた。2003年のイラク戦争とその後の長期に渡る泥沼化、2011年に始まる「アラブの春」と呼ばれた民主主義運動の広がりと挫折、同年に起こったシリアの内戦拡大、2014年頃からの「イスラーム国」の急激な台頭と瓦解など……。

池内教授が長年の研究テーマとしてきた「イスラム政治思想史」と「中東の比較政治学・国際関係論」が日本国内で注目を大きく集めるようになったのは、そうした中東の政治的動乱の根本原因を、歴史的・宗教的背景から理解したいという意識が高まったからだ。2015年1月から2月にかけて、「イスラーム国」が人質にしていた日本人の旅行者・ジャーナリストの二人の命を残虐に奪ったニュースは、多くの日本国民にショックを与えた。とき同じくして池内教授が文藝春秋から刊行した『イスラーム国の衝撃』は、当時電撃的なスピードでシリアとイラクにまたがる広い領域を実効支配した「イスラーム国」の成立の過程と実態を伝える本として、国内に多くの読者を獲得した。

「『イスラーム国の衝撃』は、私が2008年から2014年にかけて発表した論文がもとになってできた一冊です。社会的な要請が高いと見て、急遽新書の形に構成し直して出したところ、偶然、人質事件の勃発と重なってベストセラーとなりました。いわば偶然の副産物です。ただまぐれ当たりということではなく、イスラーム世界の理解には、宗教を核とするイスラーム思想と、中東の政治史・国際政治史、その両方に対する理解が必須であるという観点から基礎研究を続けていた結果です。それが、『イスラーム国』という対象と、人質事件という事象にぶつかったのです」

先端研に所属する研究者は、10年で一つの研究テーマに対して何かしらの「結果」を出すことが求められる。池内教授にとって、「イスラーム国」の成立と崩壊の過程の分析は、2008年から10年にわたる「イスラム政治思想史」研究の一つの到達点だった。そして昨年2018年10月より、池内教授は研究室の名前を「グローバルセキュリティ・宗教」と改め、新たな枠組みでの研究に乗り出した。
「新しい分野の由来の一つは、国際テロリズムの問題を筆頭に、イスラーム世界の政治と宗教への理解が、グローバルな安全と平和の構築に直結する時代となったことです。『イスラーム国』の出現や同じイスラーム教徒同士が激しく戦うシリア内戦は、イスラーム世界が国民国家という枠組みではなく、部族や宗派、民族といった、より小さな血縁や思想にもとづく集団に分岐しつつあることを示しています」

部族社会や宗派による社会コミュニティの分断に馴染みのない日本人にとって、近年の中東の動乱を理解する枠組みとして好まれるのが、『要するに、多数派のスンニ派と異端・少数派のシーア派の対立なんでしょう？』といった単純化した議論だ。しかしそれは「重層的で複雑なアラブ世界の一面の理解でしかない」と池内教授は釘を指す。
「『イスラーム国』が明らかにしたのは、イスラーム文明の政治的な一体性や明確な境界ではなく、むしろその内部分裂であり、幾重にも入り組んだ入れ子状の、不明瞭な境界なのです」

中東世界の「国民国家としての秩序」の基本は、約100年前の1916年にイギリスとフランスの間で交わされた秘密協定「サイクス・ピコ協定」で作られたと一般に言われる。だが冷戦の終焉および「アラブの春」によってその構造が崩れ去り、中東にはあらたな秩序が作られる過程にあると池内教授は言う。
「どのような秩序がこれから先、中東で作られていくのか。その予測をするうえで、常に私の念頭にあるのが、学生時代から抱いていた『フクヤマ・ハンチントン問題』と個人的に名付けた問いです」

池内教授のいう「フクヤマ・ハンチントン問題」とは、冷戦後の世界はどうなっていくかという大きなテーマに対し、2人のアメリカ人の政治学者が出した相反する仮説のことを指す。一つはフランシス・フクヤマが『歴史の終わり』で提示した仮説、「共産主義との体制理念の競争で最終的に勝利した自由と民主主義は、いずれ中東・イスラーム世界も覆い尽くすだろう」という見方である。

それに対してサミュエル・ハンチントンは『文明の衝突』のなかで、世界が宗教を軸とする文化のアイデンティティによって成り立つ複数の文明に分かれていることを指摘。イスラーム教にもとづく中東の文明を、近代の自由と民主主義を核とする西洋文明に対抗する脅威の筆頭として挙げた。いずれの議論も世界的に賛否両論を巻き起こした。
「1980年代の終わり頃、学生時代に私がイスラーム政治思想の研究を志したのも、この2つのまったく異なる世界の趨勢の予測の“答え”を見極めたいという思いからでした。現在の中東には、アラブの春のなかで確実に見られたように、自由と民主主義が広がりを見せている一方で、『イスラーム国』のような強固な宗教アイデンティティを核とした勢力が台頭し支持を集めるという逆方向の動きも見られます。フクヤマとハンチントン、二人の仮説の両方が中東ではせめぎあっています」

アメリカとソ連という2つの大国が、中東の政治バランスに大きな影響を与えていた時代はもはや過去だ。自由と民主主義を求める民衆の「アラブの春」運動も下火となったいま、宗派・部族のようなコミュニティを単位とする「まだら状の秩序」が中東全体を覆いつつあると池内教授は言う。

その「まだら状の秩序」は中東に留まらず、ミャンマーやパキスタンにおける仏教徒・ヒンドゥー教徒とイスラーム教徒の対立や、アルカイダに共鳴した組織によるテロ活動が散発する西欧諸国・東南アジアなど世界に広がりを見せている。新しい研究室・分野名を「グローバルセキュリティ・宗教」としたのは、イスラーム教だけでなくユダヤ教やキリスト教、ヒンドゥー教や仏教といった他の宗教も研究対象とし、中東を中心にロシアやバルカン半島、アフリカや南アジア・東南アジアもフィールドにして、それらの対象・フィールドの専門家・研究者とも研究を進めていきたいという思いを込めてのことだ。

「『イスラーム国』は2018年に崩壊しましたが、彼らが体現した『思想』が滅びたわけではありません。むしろ2003年のイラク戦争終結後に、長年にわたってイラクが泥沼化した事実からも予測されるように、『イスラーム国』が遺した火種はこれから長期にわたり世界の安全を脅かすでしょう。そして『イスラーム国』から『敵国』と明確に名指しされた日本も、これまでは『優先順位』が低かっただけで、決してテロの脅威と無縁ではないのです」
そう、池内教授は警鐘を鳴らす。

日本人にとってイスラーム思想および中東の混乱を理解するのがわかりづらい理由の一つに、宗教的正統性を巡る対立がある。シーア派とスンニ派が分裂した経緯を紐解けば、発端は西暦632年にイスラーム教の開祖ムハンマドが亡くなり、生前からあった権力争いが表面化した時点にまで遡る。

一方の派閥は、ムハンマドの直系の子孫にこそ、イスラーム教の指導者の資格と神から付与された能力があると主張した。これがシーア派である。しかしムハンマドの死後に政治を実効支配した有力者たちによる権力継承を正統なものと考える勢力がスンニ派を構成した。有力派閥と少数派閥の争いが、神の意思をどちらが正統に体現しているかをめぐる論争に転化することで、対立構図が固定され永続化する。イスラーム教は法であり、政治共同体の統治の権力と不可分であることから、世俗的な政治闘争も宗教的な正しさをめぐる闘争になるのだ。

世界にとっての大きな問題は、そうした考え方をするイスラーム教徒が決して世界の「少数派」ではなく、むしろ「多数派」であるという事実だ。米調査機関のピュー・リサーチ・センターの予測によれば、イスラーム教徒はキリスト教徒やヒンズー教徒の2倍の早さで人口が増えており、2100年には世界人口の35％に及ぶ最大の宗教になる見込みだ。そしてその潮流の影響は、日本にも必ず押し寄せると池内教授は断言する。

「750年から1258年まで続いたアッバース朝の時代に、イスラーム教はスペインからインドの一部にまで広がりました。この範囲では国家が権力でイスラーム法を領土内に施行して広めました。現在、インドネシアやマレーシアなど東南アジア、そして中国にもイスラーム教徒が多数居住するのは、その後、イスラーム教徒が貿易などで各地域に移動し布教していった結果です。この二段階の布教のいずれも日本には到達しませんでした。日本は前近代にイスラーム教の布教を受けなかった例外的な地域なのです。近代にも、西欧諸国とは違って日本にはイスラーム教徒の大規模な移民が来ませんでした。そのため西欧諸国が抱えてきた、イスラーム法を近代国家の法より上位の規範と信じる市民を抱えることによる特有の問題に直面したことがありません。この問題は、最近は米国やオーストラリアなども直面しています。しかしこれからは違います。本格的な移民社会となっていく日本社会は、有史以来、初めて『イスラーム教の洗礼』を受けることになるでしょう」

少子高齢化と人口減少が急速に進行する日本では昨今、労働力として移民を受け入れることが活発に議論されている。現在でも街なかのコンビニエンスストアを覗けば、中東出身と思しき人々が働いている姿を目にすることは珍しくない。 一方でマクロな世界状況に目を向けると、近年アメリカはシェールガス・シェールオイルの発掘技術の進歩によって、エネルギーの自給自足に目処がついたことから、急速に中東への干渉を弱めた。そしてその傾向は「自国第一主義」のトランプ政権になってから、より強まっている。

しかし、自国にエネルギー資源を持たず、福島第一原発事故によって原子力発電の稼働にも国民的な合意が得られなくなった日本は、これまで以上に中東の石油エネルギーに頼らざるを得ない。我々日本人は個人レベルでも国家レベルでも否応なく、イスラーム世界と今まで以上に深く向き合わなければならない現実が近づいているのだ。

「アメリカと中東とのつながりが薄れつつある今、東アジアと中東の関係性は、今後の世界の秩序に大きな影響を与える要素となっていく」と語る池内教授は、日本人がイスラーム世界と向き合う上で知っておくべきこととして、次のように話す。
「日本でも受け入れられた自由民主主義は、『人権』という概念を基軸に置き、人間の判断で正しい行いをすると考えます。それに対してイスラーム思想は、『唯一の神』から与えられた命令に従うのが人間にとっての正義である、と考えます。今、世界各国で起きている『ジハード』とイスラーム教徒が言うテロリズムも、彼らからすれば正義なのです。この2つの普遍概念の大きな違いを理解した上で、イスラーム教をこの国に受け入れていくことが重要となるでしょう」

これから歴史上初めて、本格的なイスラーム教の影響にさらされる日本。だが我々が、うまくイスラーム教を「受容」することができるなら、それは確実に「世界とイスラームの関係性」の一つのあるべきモデルとなるだろう。そのとき池内教授らの研究が、重要な指針を我々に与えてくれることは間違いない。