プロジェクト
特定の専門分野の冠をつけない文理融合の研究所である先端研には、科学技術を推進する理工学系だけでなく、倫理や思想、社会システムに関わる人文・社会科学系の研究分野が共存しています。
既存の研究が存在しない分野に着手する研究を推進できる先端研だからこそ、複雑化する社会課題の解決に挑むのです。
先端研の学際的プロジェクト
東京大学 生命・情報科学若手アライアンス
- 若手研究者を中心に、計測生命科学、データサイエンス、AIを融合させ、がんの進展、病態の制御など、現代生命科学の重要大課題に挑むプロジェクト。2020年には、自動化技術を導入し、駒場2キャンパス地区の高価計測機器を共用する柔軟なコアファシリティシステムに進展。垣根なく次世代の科学のあり方を追求して、研究をさらに加速させています。
インクルーシブ・アカデミア・プロジェクト
- 日本のSTEM研究の現場は、実験・計測機器、解析システムなどが狭い空間に詰め込まれ、身体的な障害を持つ研究者にとって、決して理想的な環境とは言えません。このプロジェクトでは、ユニバーサルデザインの第一人者と民間企業が参画するインクルーシブ環境の研究開発、障害を持つ研究者、先端研のバリアフリー研究が1つのチームとなり、障害によってキャリアを断念することのない環境整備に向けて始動しました。
あらゆる研究者にとって理想の研究環境を創り出すだけでなく、開発された技術は高齢化社会への実装を進め、インクルーシブな社会の実現に貢献します。
地域共創リビングラボ
- 先端研では、地域共創リビングラボを立ち上げ、研究シーズを活用した地域産業活性化活動、震災復興、コミュニティ再生、知識・経験・能力を活かした研究交流や人材育成から新しい働き方の実証実験まで、地方自治体や地域とより機動的で緊密な連携を行っています。
分野横断型取り組み 東日本大震災アーカイブプロジェクト
- 2011年3月11日に発生した1000年に一度の未曾有の大災害＝東日本大震災についての各種の記録・情報を後世に伝えるべきとの問題意識は、被災地の内外を問わず広く共有され、多くの事業、取組みが実施されています。 多様な分野の研究者を擁する先端研が、その学際性を活かし、重層的・多角的な視野に立った議論を継続し、東日本大震災に係る記憶・記録を保存・活用するためのアーカイブ構築に向けた提言を目的として、所を挙げて取り組むことに重要な意義があるとの認識のもと、各種の活動を展開してきました。
IDEA プロジェクト
- IDEAプロジェクトでは、雇用の現場で多様な障害のある人々が活躍できるよう、柔軟な働き方を生み出す雇用システムの構築に取り組んでいます。週あたり15分や1時間から、通常の職場で役割を持って働くことを可能にする超短時間雇用モデルを開発し、職場の生産性の向上と、多様な人々を包摂できる働き方を、各地の自治体や企業グループと共同で地域に実現・実装する研究を行っています。
東大先端研創発戦略研究オープンラボ（ROLES）
- ROLESは先端研グローバルセキュリティ・宗教分野が中心となって2020年に設置されました。学内と学外、国内と国外、研究者と実務者といった垣根を取り払った風通しのいい「オープンラボ」として、国際関係や安全保障に関する最新の知見を広く結集し、国内外に発信していきます。運営予算の大部分は公官庁や民間企業から自主調達した外部資金で、大学の「シンクタンク」としての社会の中での役割を問い直し、再強化する試みです。
DO-IT Japan
- 障害や病気のある若者の高等教育への進学と、その後の就労への移行を支援することを通じて、障害のある若者の中から未来のリーダーを育成するプロジェクト。DO-IT Japanでは、参加者に様々な機会（テクノロジーの活用支援を主軸に、大学生活の体験やインターンシップ、海外研修のほか、DO-ITコミュニティへの参加を通じた多様な価値観を持つ人々との交流など）を提供するプログラムを、産学連携により開発・提供しています。参加する障害のある児童生徒・学生は、自己決定や自己権利擁護を知り、将来の社会的包摂を導くリーダーシップを高め合う学びの機会を得ることができます。
競争的資金によるプロジェクト
個人及びグループの属性に適応する群集制御（JST未来社会創造事業）
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群集事故は、人の流れが滞留して高密度になることによって発生します。 そこで本プロジェクトでは、群集事故が発生するリスクを大幅に低減するため、人の流れの滞留発生メカニズムを科学的に解明し、効果的に人の流れを誘導する手法の確立を目指しています。群集の行動をシミュレーションすることでリスクを予測し、群集の特性をうまく利用した人の流れの誘導を行い、実証実験によりリスク低減効果を明らかにします。この知見を活かした群集制御システムを構築することによって、安全安心、快適、そして効率的に移動できる社会の実現に貢献します。
研究開発代表者 西成 活裕 教授
電気化学プロセスを主体とする革新的CO2資源化システムの開発
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パリ協定の1.5～2℃長期目標を実現するには、CO2排出削減技術だけでなく、CO2を回収し有用資源等に変換する技術開発も必要です。本プロジェクトでは、大気中のCO2を主に電気化学的に回収・富化・還元することで、エチレン等の有用化学原料に変換する革新的システムを開発します。電気化学反応は、熱化学反応と異なり常温常圧付近で動作するため、小規模分散配置型システムの構築を可能にします。駆動電力には再生可能エネルギーを活用します。参画企業・大学間の連携により、各要素技術開発からプラント実証までを推進し、ビル内や工場なども含む広範な社会実装を目指します。
研究代表者 杉山 正和 教授
地域気象データと先端学術による戦略的社会共創拠点 : ClimCORE
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気象庁との連携の下、最新の気象モデル技術と衛星・レーダー等の観測技術を融合した再解析を実施し、周辺海域を含む日本域の大気状態を過去から時空間4次元で再現する地域気象データを、社会設計の基盤データとして構築します。これを基に、日本各地の気候変動の評価や、過去に発生した気象リスクの影響分析に加え、エネルギー、交通・物流、まちづくり、農林水産業、ものづくり、情報、防災・減災、医療・福祉、保険・金融等、多様な産業分野・地域で気象情報が戦略的かつ有機的に利活用できる体制を「共創の場」として産学官公連携により構築し、社会イノベーション創出を目指します。
プロジェクトリーダー 中村 尚 教授
